動揺するハリウッド，台頭する低価格VOD

gTV

http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20110422/359717/
Netflixの話。

米国では，CATVや衛星放送など従来型の映像サービスの契約を打ち切り，Netflix社やVUDU社のようなネット動画に乗り換える動きを「Cord cutting」と呼ぶ。

STBにGoogle TVとの連携機能を組み込んだDISH Networkのインタビューも。

　Google TVとSTBを連携させるために，機器間の通信をピア・ツー・ピア（P2P）で実現する独自プロトコルを開発した。この技術でGoogle TVを搭載した機器はSTBを自動認識する。
　Google TVとSTBを連携させることで，STBに内蔵したHDDへの録画機能をコンテンツ検索の対象にできた。映像コンテンツやWebコンテンツを検索すると，HDD内に録画した番組も検索結果の一覧に表示される。電子番組表とも連動しており，検索結果に表示された放送予定の番組を録画予約することも可能だ。
　ミニブログ「Twitter」との連携機能もある。「私は今，この番組を見ている」というつぶやきをTwitterに簡単に投稿できる。これらの処理は，STB側からGoogle TV搭載機にメタデータを送信し，それをGoogle TV側で処理することで実現している。
　今後，外部のソフトウエア開発者が，Google TV向けのアプリケーション・ソフトウエアを開発するようになると，さらに面白い展開になるだろう。テレビ番組と連動する専用ソフトウエアを開発できるからだ。これを実現するために，STBとGoogle TVを連携させる独自プロトコルは公開する方針だ。


進化するテレビ，草の根が開く新メディア
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20110422/359719/
GoogleTV中心の回。
Samsung談。

「米国のネット・テレビ市場でSamsung社は6割のシェアを獲得した。インターネット接続機能を備えたテレビ関連機器を購入した顧客は，その半分がネット・サービスを使っている」

SONY談。

開発するのならオープンソース。機器間の連携を考えるとAndroidベースだと実現しやすいかもしれない。そんな話をしているときに，Google社から「テレビ関連の開発を一緒に」という提案があった。即決した。2009年6〜7月頃のことだ。


消えるテレビ，迫る主役交代のとき
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20110422/359720/

ivi社のサービスでは，ソフトウエアCAS（conditional access system）技術を使って視聴制限をしている。これを理由に「ケーブルテレビ（CATV）と同様に再送信する法律上の権利を持つ」というのが同社の主張である。「当社は再送信の対価を放送局に支払う準備がある」と，ivi社 CEOのTodd Weaver氏は話す。

再配信ビジネスはUSにもあるのか。

このチェックイン機能を場所に対してではなく「映像コンテンツ」に取り入れ，コンテンツの視聴を知人との話題のタネにする。同時にチェックインの行為に応じたポイントを提供し，多くのポイントを蓄えた人に特典を与える。こうした新しいサービスの導入にコンテンツ業界は興味を持っているのだという。実際，この発想に近いWebサービスを始めたベンチャー企業も登場している。米AdaptiveBlue社の「GetGlue」が，それだ。

場所以外のオブジェクトにチェックインって面白いな。

　Webサービスを開発するベンチャー企業の米Spot411 Technologies社は，パソコンやスマートフォンなどのマイクで拾ったテレビ番組の音声信号を分析し，テレビ番組や番組中のシーンを特定する技術を開発した。音声分析技術を使って音声信号の特徴から電子指紋データを取得する。このデータを基に，SNSで投稿された特定の番組についての話題などを端末上に表示する。

同様の技術は，米The Walt Disney社や同社傘下のABC，米The Nielsen社も共同開発している。2010年9月開始のテレビドラマ「My Generation」で導入した，iPad向けのアプリケーション・ソフトウエア「My Generation Sync iPad App」である。テレビ番組の音声信号に電子透かし技術でデータを埋め込んでおき，そのデータを基にiPadで番組の関連情報を取得する仕組みだ。ドラマが不人気で今回の番組自体の放映は終了したが，ABCは同じ技術を別の番組でも採用する考えだ。


この連載、まだ続くのかな？
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20110422/359716/